2024年3月3日(日)は東京マラソンが開催されました。
東京マラソンは2007年に第1回大会が開催され、今年が第17回大会です。国内外の招待選手を含めて約38000人が参加する大きなイベントとして定着しています。今回も都内のホテルには他県からの市民ランナーが宿泊する姿が見られたり、また多数の外国人の市民ランナーの姿も見られました。
国内では日本各地で様々な市民マラソンが開催されていますが、実は地方都市などで開催される市民マラソンは逆風が吹いています。
今夏のパリ五輪・男子マラソンの補欠候補者となった著名ランナーの川内優輝さんが、旧ツイッターのXで「私が久喜市でフルマラソンをやるべきでないと考える15の理由」と発信して話題となりました。久喜市では市長がハーフマラソンからフルマラソンへの格上げを目指していたのですが、川内さんは「宿泊施設が少ない」「開催ありきでコンセプトが不明確」「（収入の）数倍の運営費用がかかる」などの理由で久喜市でのフルマラソンへの格上げ開催に否定的でした。
川内さんは大学卒業後に埼玉県庁に入庁し、春日部市内の高校職員として勤務経験がある元公務員ランナーで、埼玉県北葛飾郡（現在の久喜市）の出身です。地元だったので諸事情も詳しいと思われ、その著名ランナーの川内さんが投じた否定的な投稿だけに重みがあります。久喜市長はその後に状況判断した上で、フルマラソンへの格上げの断念を表明しました。
大阪マラソンでも2023年には初めて追加の2次募集をすることとなり「初めての定員割れか」と思われましたが、2次募集で集まったので定員割れを回避。2024年は32000人の枠に約43000人の応募がありましたが、2011年と比べると応募数は4分の1程度と低水準です。大阪のような大都市のマラソンでも参加者が集まりにくくなっているので、人口が少ない都市や話題性が乏しいマラソンでは参加者は集まりにくくなっているのが現状です。
補助金が出る大きな大会をうらやむ関係者の声はありますが、運営側は運営事務局の人数を削ったり、地元と協力して運営を効率化し採算を改善したり、高校生ボランティアが応援団に携わるなどの工夫を凝らしており、そのような地方の市民マラソンは活気や話題性を生み出している好例もあるようです。
少子化や高齢化が進み大会ボランティア集めも難しくなっており、今後の動向にも注目したいと思います。
株式会社アドワン・ホーム 代表取締役
古田 晋一
宅地建物取引士、公認 不動産コンサルティングマスター、１級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®︎認定者
新卒で入社した総合不動産賃貸業者にて賃貸仲介・管理業務等に従事したのち、住友林業ホームサービス株式会社にて不動産売買仲介を経験。
営業時代に最優秀個人売上賞（全社1位）をはじめとして住友林業グループ表彰（年間全社3位以内）を複数回に渡り受賞。店長・支店長時代には店舗損益予算達成率 全社1位、営業部長時代には部門損益予算達成率 全社1位を獲得するなど、各ステージで特別表彰を受賞。
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